し、「学習データ生成」と「CRNN予測」によりデータの時空間的な相関パターンを学習・予測して、生成された「AQI予測結果」データから「リスクマップ生成」でGeoJSON形式のマップデータを出力する。利用者は、例えば、情報資産に含まれるデータローダーや予測モデルを編集することで、独自に収集したデータを利用した予測のカスタマイズが可能となる。「情報資産リポジトリ」（図7）には、情報資産を構成する処理プログラムや予測モデル、サンプルデータ、実行手順書などのドキュメントが整備されている。情報資産リポジトリでは、情報資産の保存や閲覧、バージョン管理のほか、課題管理も行われている。図4の「実行エンジン」は、情報資産の実行基盤（ランタイム）である。実行エンジンには、情報資産の実行に必要なEvWHとAPI実行モジュール、その他の必須ライブラリなどがパッケージ化されている。利用者は、情報資産カタログからベースとなる情報資産を選択し、「ユーザー開発環境」に情報資産を搬入し、データセットや予測モデル、処理プログラム等のカスタマイズを行うとともに、独自のデータセットやサービス等と組み合わせた技術検証や実証実験を実施することができる。編集した情報資産を利用者が継続的に使用したい場合、技術移転契約を締結し、実行エンジンとあわせて利用者自身の環境へ搬出することで、xDataプラットフォームとは独立して実行することが可能となる。xDataプラットフォームの活用事例3.1プラットフォーム利用の流れ利用者は、以下の手順に沿ってxDataプラットフォームを利用する。 •利用開始手続き 共同研究契約を締結し、情報資産リポジトリのアカウント発行、WebAPIキーの発行などの利用開始手続きを実施する。 •xData Edgeユーザー開発環境のインストール xData Edgeインストーラパッケージをダウンロードして、利用者のサーバ環境やクラウド環境にインストールし、アカウント等の初期設定を行う。 •情報資産の搬入 情報資産リポジトリにアクセスして、該当の情報資産をダウンロード（クローン）し、xData Edgeへ搬入する。 •カスタマイズ 利用者の開発環境において、独自データのロードや予測モデルの変更など、情報資産の改修作業を行う。必要に応じて、変更部分を情報資産リポジトリにアップロード（プッシュ）する。 •カスタマイズ済み情報資産の搬出と独自サービスへの組み込み 技術移転契約を締結した上で、編集した情報資産と実行エンジンを利用者環境に搬出・導入し、独自のサービスやアプリケーションに組み込む。3.2環境品質短期予測に基づく環境基準監視業務支援国内の各自治体では、大気汚染防止法に基づく大気環境の監視業務を実施しており、光化学オキシダント濃度が基準値を超過した場合に、光化学オキシダント注意報・警報を発令する。そこで我々は、環境モニタリング事業者と共同で、環境品質短期予測情報資産から派生した光化学オキシダント注意報予測情報資産を活用した自治体の環境基準監視業務支援の取組を実施している。図8に、環境基準監視業務支援のアプリケーション例を示す。地域や測定局を指定することで、濃度推移グラフに過去の観測値と予測値を重畳表示するほか、注意報の発令確率を地図上に表示することができる。事業者は、ユーザー開発環境を利用し、自治体ごとの収集データや監視業務フローに応じて、前駆物質の観測データを追加で入力したり、大気測定局のグルーピングや予測時間の変更など、情報資産のカスタマイズを実施する。このカスタマイズされた予測モデルを3図7 情報資産リポジトリ1734-3 xDataプラットフォームによるデータ連携スマートサービス開発
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