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大学共同利用機関法人情報・システム研究機構 国立極地研究所の片岡龍峰准教授は、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT(エヌアイシーティー)）の塩田大幸主任研究員、陣英克主任研究員、垰千尋主任研究員、品川裕之研究員、成蹊大学の藤原均教授、国立大学法人九州大学の三好勉信准教授との共同研究により、2022年2月上旬に発生した磁気嵐の発生メカニズムを分析し、さらに磁気嵐による大気密度増加をシミュレーションすることで、数十基の低軌道衛星が大気へ再突入して喪失に至った原因を明らかにしました。

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科精神行動医科学分野の高橋英彦教授、松本有紀子助教、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT(エヌアイシーティー)）の西田知史主任研究員、国立研究開発法人 産業技術総合研究所の林隆介主任研究員、大阪大学大学院生命機能研究科の西本伸志教授、京都大学大学院医学研究科脳病態生理学講座（精神医学）の村井俊哉教授の研究グループは、機能的磁気共鳴画像（fMRI）とAI技術を使って、さまざまなものの意味を表す脳活動パターンを解析し、統合失調症患者の脳内において、意味関係の乱れが生じていることを発見しました。

株式会社東芝(以下、東芝)、東北大学東北メディカル・メガバンク機構（以下、ToMMo（トモ))、東北大学病院、国立研究開発法人情報通信研究機構(以下、NICT(エヌアイシーティー))は、量子暗号通信技術および秘密分散技術を活用した量子セキュリティ技術と個人認証技術を連携させて、多数の個人のゲノムデータを複数拠点に分散保管し、医療や健康管理に活用する個別化ヘルスケアシステムを世界で初めて構築・実証しました。本技術により、情報理論的に安全で将来にわたり盗聴の脅威のない形でゲノムデータの漏洩・改ざん・喪失を防ぐことに加え、いつでも個人認証と連携して復号・復元して活用することが可能となり、個別化ヘルスケアの実現や普及への貢献が期待できます

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT(エヌアイシーティー)、理事長: 徳田 英幸）、国立大学法人京都大学（総長: 湊 長博）、株式会社東芝（代表執行役社長 CEO: 島田 太郎）、株式会社ZenmuTech（代表取締役社長CEO: 田口 善一）は、量子セキュアクラウド（量子暗号ネットワーク上に秘密分散を組み合わせた分散ストレージシステム）にゲノム解析専用装置を装備し、全ゲノムデータの安全な伝送・保管・解析をリアルタイムで実施できるシステムの開発に成功しました。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT(エヌアイシーティー)、理事長: 徳田 英幸）ネットワーク研究所のボリブーン・ブッサラ研究員とソアレス・ルイス・ルーベン主任研究員らのグループは、短距離光通信の大容量化のため、簡易な装置構成の光コヒーレント伝送方式を開発し、高速光信号伝送に成功しました。

レーザーの発明が科学技術の発展に大きく貢献したように、優れた光源の開発は知的フロンティアを開拓する原動力になります。レーザー光を任意のパルス（注1）波形で出力する「任意波形発生器（AWG: Arbitrary Waveform Generator）」は現時点で最も汎用性の高い光源の一つですが、古典光であるレーザー光のみを扱うという性質上、量子技術（注2）への応用には限界があります。量子技術の開発という現代科学の重要な課題に挑むには、量子光（注3）を自在に出力する新しい光源が必要となるでしょう。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT(エヌアイシーティー)、理事長: 徳田 英幸）未来ICT研究所の井上 振一郎室長らの研究グループは、8 W(ワット)を超えるワット級の深紫外LEDハンディ照射機の開発に世界で初めて成功しました。発光波長265 nm帯の高強度深紫外LEDをマルチチップ実装しバッテリーで駆動させることで、どこにでも持ち運べる小型ハンディ機を実現しました。

凸版印刷株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：麿 秀晴、以下 凸版印刷）と国立研究開発法人情報通信研究機構（理事長: 徳田 英幸、以下 NICT（エヌアイシーティー））は、量子コンピュータでも解読が困難な耐量子計算機暗号（Post-quantum cryptography 以下PQC）を搭載したICカード「PQC CARD?」を世界で初めて開発し、NICTが運用するテストベッド「保健医療用の長期セキュアデータ保管・交換システム」における医療従事者のICカード認証と電子カルテデータへのアクセス制御に適用し、その有効性の検証に成功しました。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT(エヌアイシーティー)、理事長: 徳田 英幸）では、「Beyond 5G研究開発促進事業 研究開発方針」（令和4年6月10日総務省）に基づき、「Beyond 5G研究開発促進事業（電波有効利用型）」について、令和4年度新規委託研究の公募（第2回）を下記のとおり開始します。